自宅の電気代を大幅削減！太陽光発電を取り入れた省エネ住宅とは？

毎日の暮らしに必要な電気代を大幅にカットできる方法はいくつかありますが、最もおすすめなのは太陽光発電を取り入れた省エネ住宅にすることです。

この記事では、「太陽光発電とは何かよくわからない」「初期費用を抑えて太陽光発電を導入する方法はあるの？」といった疑問をお持ちの方のために、太陽光発電の知識と省エネ住宅への導入方法、また太陽光発電以外の電気代削減方法などをまとめました。

大阪・兵庫・京都・奈良・和歌山で注文住宅の建築を考えている方や、競売物件の購入を検討中の方はぜひ参考にしてください。

目次——————————————–

・太陽光発電を付けるとどのような仕組みで電気代を削減できるの？

・太陽光発電を無料で設置できる0円ソーラーとは？

・電気代を削減できると聞くエネファームは実際どうなの？

・蓄電池を入れるのと電気自動車を買うのはどちらがおすすめ？

・自宅の電気代を大幅削減できる自立循環型住宅とは？

・自立循環型住宅に使われる技術にはどのようなものがあるの？

・大阪・兵庫・京都・奈良・和歌山で注文住宅をお考えならイエタッタへ

・関連リンク

————————————————

太陽光発電を付けるとどのような仕組みで電気代を削減できるの？

電気代高騰の現代の社会において多くの建物で採用されてきている太陽光発電ですが、どのような仕組みで電気を供給し省エネにつなげるのでしょうか。近年の太陽光パネルの設置義務化の動きについても紹介します。

・太陽光パネルの設置が義務化

2025年4月から、東京都で太陽光パネルの設置義務化がスタートします。

これは、2015年に採択されたパリ協定を受けて、温室効果ガス削減のために行うものです。

温室効果ガスの排出量の約7割が建物からであり、脱炭素化実現へ向けて建物への対策が急がれることから、東京都では中小規模新築建物にも太陽光パネルの設置を義務づけました。

・太陽光発電で作られた電気はどうなるの？

太陽光パネルの太陽電池は半導体でできており、日光があたると光エネルギーを電気エネルギーへと変換します。

発電された電気は、さまざまな方法で利用されます。まず、発電された電気は家庭内で使われます。具体的には、家庭の電気機器や照明など、日常的な電力供給に使用されるのです。これによって、電気代の節約が期待できます。

さらに、家庭で使いきれなかった余剰の電気は、電力会社に売ることができます。この余剰電力の売電によって収入を得ることができるため、発電の経済的なメリットを最大化することができます。

また、太陽光発電は晴れている日中に多くの電気を生成しますが、夜間や曇りの日には発電量が減少します。これを補うためには、蓄電池の利用が有効です。蓄電池は、発電した電気を保存しておくことができる装置で、保存された電気は夜間や悪天候時に利用することができます。さらに、蓄電池に保存された電気は、災害時や停電時のバックアップ電源としても活用できるため、非常時の備えとしても役立ちます。

太陽光発電を無料で設置できる0円ソーラーとは？

できるだけ初期投資を抑えて太陽光発電を始めたい場合、初期費用無料でソーラーパネルを設置できる「0円ソーラー」という方法を選ぶこともできます。

0円ソーラーには「リースモデル」「PPAモデル」「屋根貸しモデル」があります。太陽光パネルを0円で設置できるそれぞれの方法のメリットとデメリットを紹介するので、自分たちの家づくりに合っているか検討しましょう。

・リースモデルのメリット

リースモデルとは月々の固定リース料金を支払う契約をすることで、自宅の屋根などの空きスペースに太陽光発電設備を無償で設置できるモデルです。

このモデルでは、初期費用が無料で太陽光発電を設置でき、契約期間中のメンテナンスや修理費用も全て無料です。さらに、発電した電気は使い放題で、FIT（固定価格買取制度）期間中の高い売電単価による収入も得ることができます。

・リースモデルのデメリット

太陽光パネルのリース契約は期間が長く、10年前後続きます。

その期間中は毎月リース料金の支払いが必要で、途中解約はできません。もし契約を継続できず中途解約が必要になった場合は、残金の一括払いに加えて、撤去費用と解約料がかかってしまいます。

つまり、初期費用は0円、月々の定額リース料金で太陽光パネルを設置し、発電した電気は自由に使え、さらに売電収入も得られる仕組みです。

・PPAモデルのメリット

PPAモデルとは、「Power Purchase Agreement（電力購入契約）」の略で、太陽光発電システムの導入方法の一つです。このモデルでは、PPA事業者が自宅の屋根などの空きスペースに太陽光発電システムを初期費用0円で設置します。その後、家庭で実際に使った電気分だけを電気代として支払う仕組みです。

こちらももちろん、初期費用0円で太陽光発電システムを設置できます。また、契約期間中のメンテナンスや修理費用も0円です。さらに、自家消費した電気に関する再エネ賦課金も不要です。電気料金は実際に使用した分だけ支払う形になります。

契約期間は通常10年から15年で、その間は屋根を無償で貸し出し、使用した電気分の料金を支払います。契約終了後には、太陽光発電システムが無償で譲渡されるため、売電収入はPPA事業者のものとなりますが、現行の電気料金と同じか少し安い料金で太陽光パネルを手に入れることができる仕組みです。

・PPAモデルのデメリット

契約期間が10年以上の場合があり、発電した電気に関しては「再エネ賦課金」や「燃料調整費」が電気料金から免除されますが、「燃料調整費」がマイナス傾向にある場合、結果的に電気料金が高くなることもあります。また、最も電気の買取価格が高いFIT（固定価格買取制度）期間の売電収入は、全てPPA事業者に帰属します。

さらに、発電量が期待できる家庭にしか導入できないため、設置条件が厳しく、例えば大きな屋根や蓄電設備が整っていない家庭には導入が難しいことがあります。

・屋根貸しモデルのメリット

屋根貸しモデルとは自宅の屋根スペースを太陽光発電事業者に貸し出し発電設備を設置、電力事業者がその設備を運営することで、発電の利益を得るモデルです。

電気代を削減できると聞くエネファームは実際どうなの？ 

エネファームはガスを使った給湯器を使い、お湯や電気をつくり出す方法です。

光熱費を減らすひとつの方法ですが、中には逆に高額になるケースがあるので、注意が必要です。太陽光パネルとエネファームのどちらかの導入を検討する場合、注意点を知り、ライフスタイルに合った方を選びましょう。

・お湯をあまり使わない家庭には不向き

お湯を沸かすときに同時に発電するため、お湯をあまり使わず貯水タンクが満杯のままでは発電できません。お湯を自動排出できるタイプもありますが、電気代を節約できてもガス代がかさむ可能性があります。

・初期費用が高い

エネファームの初期費用は130万～280万円ほどであり、太陽光パネルよりもやや高額です。ただし条件により、地方自治体などの補助金を利用できる場合があります。

しかし余剰電力は発生しにくく、売電による経済的なメリットはあまり期待できません。

・設置にはある程度の広さが必要

発電設備とあわせて貯湯タンクを置く場所が必要です。

定期メンテナンスも不可欠なため、メンテナンススペースも確保しましょう。

蓄電池を入れるのと電気自動車を買うのはどちらがおすすめ？

蓄電池と電気自動車には、どちらもメリットとデメリットがあります。

ライフスタイルに合った方法を長い目で見て選びましょう。

それぞれの方法におすすめのケースを紹介します。

・蓄電池は電気代を節約したい家庭におすすめ

太陽光パネルを使った電気代の節約や売電がメインの場合、蓄電池の導入がおすすめです。

比較的安く設置できることもメリットで、節約が目的の家庭に合っています。

蓄電池は容量の違いがあるため、発電量・自宅での電気使用量を確認して決めましょう。

例えば200V出力対応のものは、大容量エアコンやIHクッキングヒーターも使えます。

・電気自動車は非常時に備えたい場合におすすめ

万が一への備えがメインの蓄電には、電気自動車が適しています。

初期費用は高額ですが、非常時も必要な家電を使いたい場合におすすめです。

車の買い替えのタイミングが重なれば、費用をある程度プラスして電気自動車を選ぶ方法もあります。

ただし電気自動車は広く普及しているとはいえず、充電スポットが少ないなどのデメリットもあります。普段の使い勝手のよさも含めて検討しましょう。

自宅の電気代を大幅削減できる自立循環型住宅とは？

自立循環型住宅とは省エネ住宅のひとつで、自然エネルギーを活用して生活に必要なエネルギー消費を抑える住宅をいいます。

メリットとデメリットを知り、理想の住まいの設計に役立てましょう。

・自立循環型住宅のメリット

自立循環型住宅の大きなメリットが、光熱費の節約です。

太陽光パネルを設置しなくても、建物の設計のみで50％程度のエネルギー消費量を抑えることができると言われています。

住宅の気密性・断熱性が高まると家の中での温度差が小さくなり、住みやすさが上がることもメリットです。

例えば居間とトイレの気温差が大きいと、高齢者がヒートショックで命を落とす危険性があります。しかし自立循環型住宅は温度差が小さくなるため、防止対策に役立ちます。

・自立循環型住宅のデメリット

通常の家づくりより自立循環型住宅は、初期費用がかさみます。

気密性や断熱性の高さにこだわるほど素材の価格が上がり、総額も高くなりやすいからです。

設計の段階で、初期費用を何年後に回収できるか計算してから建築すると、長期的に見たコスト削減が可能です。

自立循環型住宅に使われる技術にはどのようなものがあるの？

自立循環型住宅に使われる13の要素技術は、3つに分類されています。

ただし全ての技術を使う必要はなく、家づくりの予算や省エネ効果、光熱費削減効果をあわせて考え、必要なものを取り入れます。

住宅には条件があり、省エネルギー基準のIV地域、つまり比較的温暖な地域にある、木造一戸建てが対象です。

・13の要素技術

【自然エネルギー活用技術の種類】

自然風の利用・昼光利用・太陽光発電・日射熱の利用

【建物外皮の熱遮断技術】

断熱外皮計画・日射遮蔽手法

【省エネルギー設備技術】

暖冷房設備計画・換気設備計画・給湯設備計画・照明設備計画・高効率家電機器の導入・水と生ごみの処理と効率的利用

・住まいに取り入れる要素技術の選び方

注文住宅などの立地条件や、住まい方などに適した要素技術を取り入れることが重要です。

自立循環型住宅をお考えの方は対象の住宅について下記の条件を書き出し、取り入れられる技術は何か、本当にその技術は取り入れた方が良いのかなどを確認しましょう。

□住宅を建てる地域の気候の特性

□敷地の形

□隣接する建物との位置関係

□その建物に住む人の自然志向の強さ

□暑さ寒さに対しての許容度

13の要素技術の中から、自分の住宅に適した技術を選び取り入れることで、電気代削減につながる理想の省エネ住宅を実現できるようになります。このように自宅を建てる地域の気候や周りの環境、そして住む人々の生活スタイルに合わせて、最適な技術を選びましょう。

大阪・兵庫・京都・奈良・和歌山で注文住宅をお考えならイエタッタへ

ここまで太陽光発電のしくみやその他の電気代削減や省エネにつながる技術について、いくつか説明させていただきました。電気代が高い近年で出てきている電気代をカットする方法は様々ですが、中には電気代以外の部分が上がってしまって本末転倒となってしまう可能性のものもありますので、慎重に検討しましょう。大阪・兵庫・京都・奈良・和歌山で、住宅についてお悩みの方は、お気軽にイエタッタへご相談ください。

関連リンク

・大阪の施工事例はこちら

・兵庫の施工事例はこちら

・京都の施工事例はこちら

・奈良の施工事例はこちら

・和歌山の施工事例はこちら